ソーシャルゲームは無駄使い

他の利用者とコミュニケーションを取りながら遊べるというのがソーシャルゲームの面白いところですが、何より、ほとんどが無料で始められるというのが魅力です。
大手企業であるグリーでは、そうしたことに鑑み、ソーシャルゲームをするにあたって、
禁止行為の強化を図っていて、ユーザーの保護施策を実施しています。
ドコモはソーシャルゲームのため、ｄマーケットを、色々なコンテンツを利用できるプラットフォームとします。
そして、ドコモは、ソーシャルゲームを通信事業と並ぶ収益の柱として見据えているので、今後の動向が他の企業からも注目されています。
なぜ、そういうことが言えるのかというと、ソーシャルゲームは、このままでは、賭博法にひっかかる可能性が高いからなのです。ソーシャルゲームは、今では人気で、多くの企業が参入していますが、ドコモでも、いよいよその事業に参入する予定になっています。

ソーシャルゲームの今の状態というのは、かなり違法性の高い位置にあることを認識する必要があります。
ドコモはｄマーケットにより、音楽や映画などのデジタルコンテンツを含め、ソーシャルゲームでの躍進を狙っています。
禁止行為というのは、RMT問題であることはいうまでもなく、これはソーシャルゲームでの大きな問題点の１つです。
現在、ソーシャルゲーム産業は飛躍的な伸びを見せていますが、今すぐに、ゲーム内のバーチャルアイテムを換金できるRMTの全面的禁止を打ち出すべきでしょう。
行政の介入により、ソーシャルゲーム業界は、3000億円市場になったのですが、一方で、今後の成長が懸念されています。
獲得できたアイテムの換金というのは、ソーシャルゲーム企業の埒外にある状態で、実際、換金できる状態にあります。

ソーシャルゲームを開始する企業のドコモは、6000万人の顧客基盤を生かすことで、その成功を目指しています。
つまり、ソーシャルゲームは、今、かなり危険な状況に直面していると言えるのです。
企業はそうした問題に目をそらさず、ソーシャルゲームのRMT問題にしっかりと取り組んでいかなくてはなりません。
元々、ドコモはネット通販に力を入れる方針を示していたのですが、ソーシャルゲームについても、その一環の１つと見られます。
新しい冬モデルの新機種から、ドコモの企業は、ソーシャルゲームに対応する予定となっています。
ソーシャルゲームをするにあたって、アイテムやカードが換金可能であるということが問題で、それが賭博法に抵触するのです。
それにより、バンダイナムコゲームスなど十数社のソーシャルゲームが、ドコモの通販サイトからダウンロードできるようになるのです。
そして、ソーシャルゲームで使用するアイテを利用するために、ユーザーが有料課金することで、企業側は、莫大な収益を得るのです。
業界を主導するディー・エヌ・エーやグリーは、ソーシャルゲームの企業として、急成長を成し遂げています。