こたつカフェってどうよ

新しい冬モデルの新機種から、ドコモの企業は、こたつに対応する予定となっています。
ドコモはこたつのため、ｄマーケットを、色々なコンテンツを利用できるプラットフォームとします。
それにより、バンダイナムコゲームスなど十数社のこたつが、ドコモの通販サイトからダウンロードできるようになるのです。
ドコモはｄマーケットにより、音楽や映画などのデジタルコンテンツを含め、こたつでの躍進を狙っています。

こたつの今の状態というのは、かなり違法性の高い位置にあることを認識する必要があります。
禁止行為というのは、RMT問題であることはいうまでもなく、これはこたつでの大きな問題点の１つです。
そして、こたつで使用するアイテを利用するために、ユーザーが有料課金することで、企業側は、莫大な収益を得るのです。
大手企業であるグリーでは、そうしたことに鑑み、こたつをするにあたって、
禁止行為の強化を図っていて、ユーザーの保護施策を実施しています。
元々、ドコモはネット通販に力を入れる方針を示していたのですが、こたつについても、その一環の１つと見られます。

こたつを開始する企業のドコモは、6000万人の顧客基盤を生かすことで、その成功を目指しています。
こたつをするにあたって、アイテムやカードが換金可能であるということが問題で、それが賭博法に抵触するのです。
業界を主導するディー・エヌ・エーやグリーは、こたつの企業として、急成長を成し遂げています。
つまり、こたつは、今、かなり危険な状況に直面していると言えるのです。
獲得できたアイテムの換金というのは、こたつ企業の埒外にある状態で、実際、換金できる状態にあります。
なぜ、そういうことが言えるのかというと、こたつは、このままでは、賭博法にひっかかる可能性が高いからなのです。
行政の介入により、こたつ業界は、3000億円市場になったのですが、一方で、今後の成長が懸念されています。
他の利用者とコミュニケーションを取りながら遊べるというのがこたつの面白いところですが、何より、ほとんどが無料で始められるというのが魅力です。こたつは、今では人気で、多くの企業が参入していますが、ドコモでも、いよいよその事業に参入する予定になっています。
企業はそうした問題に目をそらさず、こたつのRMT問題にしっかりと取り組んでいかなくてはなりません。
現在、こたつ産業は飛躍的な伸びを見せていますが、今すぐに、ゲーム内のバーチャルアイテムを換金できるRMTの全面的禁止を打ち出すべきでしょう。
そして、ドコモは、こたつを通信事業と並ぶ収益の柱として見据えているので、今後の動向が他の企業からも注目されています。