エディってなんですか

エディというのは、ここ最近人気になっていて、それは国内外の生命保険会社が、積極的に販売しているからです。
特別控除後の金額の半分は税金がかからないので、これは一括でもらうエディの大きなメリットになります。
客観的にエディを理解して、自身の運用方針、目的を明確にすれば、税金を節約できるのです。
保険会社の想定を大きく上回ったことから、エディにもその余波が生じたのです。
1000万円をエディで投入した人が、10年間、150万円を年金として受け取る場合は、100万円が元本になり、50万円に税金がかかります。
ただ、これまで人気のあった、元本保証型のエディについては、衰退傾向になっています。

エディでは、運用益のみが雑所得になるわけで、その部分だけが、税金の対象になります。
エディについては、かかってくる税金が気になりますが、これには、自分でもらうケース、家族に遺すケースによって、税金の額が変わってきます。
この場合、エディは、評価方法によって税金は変わってきますが、生命保険という観点から、500万円×法定相続人の人数までは税金はかからず、遺族が受け取れます。
基本的に、エディの場合、雑所得とみなされるので、課税扱いとなり、その際、受け取る年金額−必要経費の計算式求められます。
エディを一括でもらう場合は、一時所得になり、その場合、税金は50万円の特別控除枠が適用されます。
家族に遺すエディというのは、積立期間中に万が一のことがあった場合の保険になります。
運用次第では、リスクを伴うのがエディなのですが、運用期間中に被保険者が死亡した場合、利益と元本が家族に戻されるというメリットがあります。
つまり、自らエディを使用しない場合には、その時点で負けることのない運用商品に変わるわけです。
このエディの計算式は、元本相当額は、非課税でいいということを意味しています。

エディを家族に遺す場合で万一のことが発生した時の税金は、当然ですが、それは相続税の対象になります。
エディは、万が一の場合、保険金を分割でもらうということもできますが、その時は、20%〜70%の評価範囲になります。
例えば10億円を40年の年金形式で家族にエディを遺したケースでは、年金評価は2億円になってしまいます。
ただ、これらのエディの税金の仕組みを上手く活用すれば、相続財産の評価を下げることができるので、相続税対策になります。
つまり、税金面で考慮していくには、エディは、魅力的な商品であることが言えます。
こうした現象は、金融危機での株価の下落が大きく影響していて、それがそのままエディにも直接影響しています。